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西崎 昭 氏
１958年生まれ。8１年名城大学薬学部薬学科卒業、8２年同大学薬学部薬学専攻科卒業後、社会保険中京病院形成外科研究員を経て、8４年マイニチ薬局入社。95年よりマイニチ薬局代表取締役。同社ジップ・ホールディングス参画に伴い薬学教育グループ執行役員に就任。名城大学薬学部非常勤講師、日本薬剤師会生涯学習教育委員。
「日本の薬剤師は、もっと広い視点で自分たちの仕事を考えるべきだ」と語る西崎昭氏。大学や企業で、これからの薬局・ドラッグストアで働く薬剤師の教育に情熱を燃やしている。
費用対効果を考えるのも薬剤師の仕事
「日本の薬剤師はこれまで、患者さんの健康に対して熱心に取り組んできたが、日本全体の医療計画をどう考えていくかという、大きな視点でモノを考えてこなかった」――開口一番、西崎昭氏は、先制パンチを繰り出した。
医薬品には（１）有効性（２）安全性（３）経済性の３つの要素が必要とされる。
わが国の医療費は年々、増加し、国民皆保険の存続が危ういとまで言われている。逼迫する医療財政を守るために、医療従事者には日本の現状を正確に把握し、いかに効率の良い医療を提供するかが求められている。薬剤師とて例外ではない。
「医療費の中でも特に大きいのは薬剤費で、年々減少の傾向にはあるものの、欧米諸国と比較するとまだ高い水準にある。例えば、少ない費用で高い効果が得られる薬はどれか、どうすればコストパフォーマンスの良い薬物治療が実現できるのか。薬剤師もその視点を磨かなければならないでしょう」と西崎氏。
同じ治療効果を得るのにコストが異なっている実態を薬剤師はどのように受け止めれば良いのだろうか？
薬剤の経済的評価を行なう薬剤経済学は、欧米ではすでに体系化されている。すなわち医薬品の持つ社会・経済・文化的価値を明確にすることが要求されているのである。
薬剤経済学は医療の質を客観的に評価するひとつの指標と言えよう。数値や成果でもって"明確"にしていく実態がなければ薬剤師の貢献は曖昧になってしまう。また、現状では曖昧なのかもしれない。
｢薬剤師の英知を集め広い視点で社会への貢献を追求していく。そんな薬剤師になりたい｣と結んでいる。
予防から調剤、生活指導までが求められている姿
西崎氏は、現在、名城大学薬学部で開局薬局管理学の講義を行なっている。また薬局・ドラッグストアチェーンを経営する５社の持ち株会社であり、東海地域を中心に１５６店舗の運営にあたる株式会社ジップ・ホールディングスの薬学教育グループの執行役員として、約３２０名いる薬剤師の教育にあたっている。
同社では西崎氏が中心となって、昨年５月に「DMBA（ドラッグストア・マスター・オブ・ビジネス・アドミニストレーター）」システムを立ち上げた。これは、経営学修士（MBA）のドラッグストア薬剤師版。経営、マネージメント、販売手法、コミュニケーション技術など、ドラッグストア・薬局薬剤師のスペシャリストとして必要な知識を習得できるプログラムだ。「これからの薬剤師は、"薬の専門家"というだけでなく、経営や医療経済もわかった上での薬の専門家にならなければならない」との思いから発足させた。
｢今後は、進捗が著しい市場は調剤と健康食品や特定保健用食品であろう。「薬剤師として、病気になった人の調剤や服薬指導だけでなく、病気になる前の非常に重要な部分にかかわっていかなければなりません。生活のアドバイスができ、効果が結果として現われた時にはじめてその薬剤師の評価がなされる。これが患者さんやお客様への具体的貢献ということでしょう｣。
何かあったらすぐに相談でき、その時の体調にあったＯＴＣや健康食品をアドバイスしてくれ、病気になれば薬を調剤し療養上の注意や相談にも乗ってくれる。さらにスペシャリストとして医療経済に貢献する――そんなオールマイティな薬剤師の育成に力を入れている。
西崎氏へのメッセージを送りたい方は こちら まで！